キャノングローバル戦略研究所の杉山大志先生が、トランプ政権の誕生とその影響について語りました。ITビジネスアナリストの深田もえ氏との対談で、杉山先生は、トランプ政権が脱炭素政策に対してどのようにアプローチするかに注目しました。
杉山先生は、トランプ政権が誕生する前から、すでに多くの動きがあると指摘し、特に金融機関がESG投資を見直し始めていることに言及しました。「脱炭素は儲からない」との見解を示し、エネルギーコストの重要性を強調しました。エンジニアリングの視点から見ても、脱炭素政策は現実的ではないとし、特に物作りにおいては安価なエネルギーが不可欠であると述べました。
さらに、トランプ政権の誕生によって、国際的なエコマフィアに対抗する動きが強まる可能性があると考えています。これにより、日本政府も脱炭素政策からの脱却を迫られるのではないかとの見解を示しました。トランプ政権は貿易赤字を強く嫌っているため、日本に対しても貿易交渉を行う意向を持つと予測されます。
杉山先生は、アメリカからのエネルギー輸入の重要性を訴え、適切な交渉を通じて安価なエネルギーを確保することが日本にとって利益であると主張しました。特に、アメリカのシェールガスや石油の活用が鍵となるとしています。
トランプ政権の政策が日本のエネルギー政策にどのような影響を及ぼすかは注目されるところです。杉山先生の見解を基に、今後の動向がどのように展開されるのか、多くの関心が寄せられています。