タレントの中居正広氏に関する女性トラブルをめぐり、当時フジテレビの専務取締役であった関西テレビの太田トル社長が定例会見を開き、一連の問題について言及しました。太田社長は、トラブルに関する報告を受けた際に「非常に重い案件」として衝撃を受けたと述べました。

会見には27社のメディアが集まり、太田社長は「関西テレビはこの件に一切関係していない」と強調し、フジテレビに対して徹底的な調査を求める意向を示しました。また、女性アナウンサーを伴った解職や、テレビ局員と芸能関係者の関係に関する問題についても社内調査を行う考えを明らかにしました。

記者からの質問に対して、太田社長は「中居氏を守ろうという意識はなかった」とし、むしろ女性を守るために最善の手段を考えていたと説明しました。このような判断があったことに対しては批判も寄せられているものの、彼自身はその状況を理解していると述べました。

さらに、アメリカの投資ファンドであるダルトンインベストメンツがフジメディアホールディングスに対し、二度目の所管を送り、全メディアの参加を認める記者会見を開くよう求めたことも報じられました。ダルトンは、限られたメディアのみが参加できた会見について疑問を呈し、「危機管理として最もしてはならないことの手本だった」と批判しました。

フジメディアホールディングスは、これらの問題を受けて臨時取締役会を開催することを発表し、必要な情報が決議された場合には迅速に公表する意向を示しています。この騒動はタレント業界全体に影響を及ぼす可能性があり、今後の展開が注目されます。