日本の企業の4割が50〜60代の人材に“過剰感”を抱えているとの衝撃的な調査結果が発表されました。パーソル総合研究所の最新の調査によると、少子高齢化が進む中、企業は人材不足を感じる一方で、ミドルシニア層の社員に対してはモチベーション低下や生産性の低さを主な理由に過剰だと感じていることが明らかになりました。
調査によれば、企業の約6割が人材不足を訴える中、特に20代から30代の若年層に対する需要が高まっています。対照的に、50代から60代の社員に対しては、4割の企業が人材が過剰であると認識しています。この現象は、本人のモチベーション低下や生産性に見合わない高い処遇水準が影響しているとされています。
企業は、シニア層の能力を最大限に引き出すための改革が急務です。デロイトの松江秀氏は、企業の中だけでなく、外部での役割を求める新たなキャリアモデルの必要性を強調しています。これにより、働く人々は社外でのキャリア機会を増やし、企業はコストを軽減しつつ生産性を向上させることが期待されます。
日本は今、急速に変化する労働市場の中で、シニア世代のモチベーションをどう高めるかが大きな課題となっています。この問題を解決しなければ、未来の労働力不足がさらに深刻化する恐れがあります。企業と社会全体が協力し、新しい就業モデルを模索することが急務です。